打ち手1:Do GoalsからBe Goalsへ転換する
第一の打ち手は、目標の置き方そのものを変えることです。
Do Goalsは「在庫を○%削減する」「需要予測精度を○%向上させる」といった、達成すべき数値で定義された目標です。評価制度のもとでこうした数値目標の達成が重視されるほど、人の関心は「どう達成するか」に向かいます。そして「そのKPI(Key Performance Indicator:重要業績評価指標)が今の事業環境に合っているのか」という根本を問い直す機会は失われがちです。
これに対してBe Goalsは「何をするか」ではなく「どのような状態でありたいか」を定義した目標です。「在庫を○%削減する」を「顧客に約束した価値を、無理なく持続的に届けられている状態」に、「需要予測精度を○%向上させる」を「需要変動に対して、過剰在庫も欠品も起こさず柔軟に応答できる状態」に置き換えます。
この転換は、3つの変化を生みます。
- 判断の基準が変わる:「数字を守れたか」から「望ましい状態に近づけたか」へと判断軸が動き、事業の環境や前提が変化した際に自ら問い直し、判断する余地が生まれます。
- 評価制度の運用が変わる:制度そのものを変更することが難しい場合でも、組織として何を評価し対話するかは変えられます。S&OP会議のアジェンダに「今期、Be Goalsへどれだけ近づいたか」を加えるだけでも、マネジメントの焦点は変わります。
- 会議の問いが変わる:「今月の予算を達成できたか」という問いから、「目指す状態に近づいているか」「そもそもその状態を目指すのは今も有効か」という問いに変わります。このような問いの変化が、ダブル・ループ、トリプル・ループのサイクルにもつながります。
打ち手2:ダブル・ループ、トリプル・ループの問いを差し込む
第二の打ち手は、Be Goalsへの転換が生む新しい問いを、月次会議に意図的に組み込むことです。「望ましい状態」を基準にすると、「今のやり方はその状態に向かっているか」「そもそも目標として置いた状態は妥当か」という、より深い問いが自然に立ち上がります。
ここで有効なのが、学習の深さに応じた3つの問いのレイヤーです。多くの企業のS&OP会議は、このうち最も浅い層(シングル・ループ)の問いだけで90分が埋まっています。
- シングル・ループ(運用改善):「今月の需給ギャップから、どのプロセス・ルールをどう改善するか」。製品Aで欠品が出た→安全在庫の閾値を10%上げる、といった調整で対応します。
- ダブル・ループ(前提の問い直し):「現行のKPI・ポリシー・ネットワーク設計は、まだ適正なのか」。Be Goalsとして掲げた『持続的に届けられている状態』に対して、いまのKPIの優先順位は合っているか、という問いです。
- トリプル・ループ(目的・存在意義):「我々のサプライチェーンは何のために、どのような存在としてあるべきか」。コスト最小化の調達網か、サステナビリティを守る調達網か、といった次元の問いです。
筆者が推奨するのは、これらの問いを既存の会議体に組み込むことです。「ダブル・ループを問う会議を別に設けましょう」と提案しても、「これ以上会議は増やせない」という反応になります。そこで、既存のS&OP会議や需給調整会議という意思決定の場に、各層の問いを意図的に差し込みます。問いが意思決定に組み込まれることで、行動が変わっていくのです。
具体的には、月次S&OP会議の後半10分を「問いの差し込み枠」として固定し、「前月、特に出荷の予実差が大きかった商品群を1つ取り上げ、現行のKPIや運営ルールに問題があるとすればどこか?」と問います。四半期に1度はダブル・ループとして「直近3カ月の例外対応は、本当に例外か。それとも前提が変わったサインか?」を問い、年次にはトリプル・ループとして「これまで追ってきたKPIの優先順位は、本当に今後3年間も同じでよいか?」を問います。
問いの所有者も重要です。事務局任せにすると問いがマンネリ化します。月次は需給計画リーダー、四半期はSCM部門長、年次は経営層、というように問いのレベルに応じて所有者を変えることで、組織内の異なる視座が会議に持ち込まれます。
打ち手3:ROICで健全性を測る
問いの層を増やすだけでは、まだ十分ではありません。問いに答えるための「指標」を拡張する第三の打ち手が必要です。
従来のS&OPは、売上・利益・在庫といった財務指標と、欠品率・予測精度といったオペレーション指標で運営されてきました。しかし「現行のKPIは妥当か」を問うには、KPI自体を相対化する別軸が必要です。
ここで有用なのがROIC(Return on Invested Capital:投下資本利益率)です。「欠品を避けるために在庫を積む」という選択が、資本効率をどれだけ悪化させるのでしょうか。在庫回転率や欠品率といった個別KPIでは見えない、SCM全体の資本効率への影響をROICで可視化します。これにより経営層がSCMの健全性を金額で理解できるようになり、SCMが「コストセンター」から「価値創出を担う領域」へと位置づけが変わります。
問いと指標が変わると、会議の準備が変わる
問いのレイヤーと指標が拡張されると、会議に持ち込む「情報」の性質も変わります。シングル・ループの問いに答えるなら、「今月の実績・計画乖離データ」があれば足りました。販売実績、生産実績、在庫推移、予測精度といった、いつものダッシュボードの数字です。
しかし、ダブル・ループ/トリプル・ループの問いと、ROICを扱うには、まったく異なる情報が必要になります。KPI達成率の時系列推移、同業他社の経営方針の変化、市場構造の変化、過去の例外対応の累積分析といったデータです。これらを毎月人手で集めるのは現実的ではありません。
ここでエージェント型AI(自律的に判断し実行するAI)が効果を発揮します。実績データの集計・分析・可視化、商品別・顧客別・拠点別に分解した乖離分析と原因仮説の作成、過去の例外対応のパターン抽出、外部の規制・競合動向のスキャンといった準備作業をAIエージェントが担えば、参加者の思考と対話を、より深いレイヤーの問いに使えるようになります。
S&OP会議の変革は、新しいツールを導入するだけでは起きません。「どの問いを、誰が、いつ持ち込むか」を設計し、その問いに答えられる指標と情報を揃えることから始まります。
事例で見る転換:食品製造業A社の取り組み
筆者らが支援した食品製造業A社は、主力商品の原材料の取れ高や使える量が月によって変動する事業でした。S&OP会議は「どこまで生産・出荷できるか」の短期調整に追われ、売上は確保できても営業利益は伸び悩む状態が続いていました。
A社の転換は、本稿で示した3つの打ち手が実務でどう連動するかを示す好例です。
まずA社は、目標を「国内部門全体でS&OPを通じて経営に寄与する状態」へ置き換えました(打ち手1:Do Goals→Be Goals)。マーケティングと財務の年間予算を共通の指標に据え、状態目標に向けた施策を財務・マーケティング・営業・SCM・物流が一体で検討し、経営の意思決定へつなげています。
次に学習の層を分けました(打ち手2:3つの問いを差し込む)。月次のS&OP会議は中期施策の立案・実行・検証の場とし、半期・年次ではKPIや販売計画の立て方そのものを見直し、長期ではネットワークデザインツールでサプライチェーン網をシミュレーションして見直しています。
さらに、原材料の供給量を全社で一元管理・可視化し、生産・出荷計画と連動させました。中期のシナリオプランニングではエージェント型AIを活用するPoC(概念実証)も進めており、財務指標を元に健全性を捉える経営へ拡張しつつあります(打ち手3:ROICで健全性を測る)。
3つの打ち手を、A社のように相互に支え合いながら導入したとき、S&OP会議は数字合わせの場から学習の場へと姿を変えていきます。
構造を開く、3つの打ち手
「数字合わせの儀式」となったS&OP会議を「学習の場」に戻すために、何を変えるべきか。本稿で示してきた答えを、もう一度整理します。
- 打ち手1:目標をDo GoalsからBe Goalsへ転換し、固定された成功の基準を開く
- 打ち手2:ダブル・ループ、トリプル・ループという問いの層を、既存のS&OP会議に意図的に差し込む
- 打ち手3:ROICでサプライチェーンの健全性を多面的に測る
この3つは独立した打ち手ではなく、相互に支え合います。Be Goalsへの転換が新しい問いを生み、新しい問いが新しい指標を要求し、新しい指標がBe Goalsの達成度を測るという循環を生み出すからです。
問いを変えることは、会議の変革であり、組織の学習の変革です。そしてそれは、サプライチェーンの進化の起点になります。来月のS&OP会議で、いつもの議題のあとに10分だけ「いつもと違う問い」を差し込んでみてください。変革はそこから始まります。






