日本の主要企業は、経営戦略と人材戦略の「つながり」を、どこまで具体的に説明できているか。
人的資本情報の開示が拡充されるなか、経営戦略の実現に必要な人材と、その確保・育成方針まで一貫して示すことが求められています。
そこでフォーティエンスコンサルティングは、経営戦略と人材戦略の連動がどこまで開示されているかを検証するため、2025年10月31日時点のTOPIX 100構成銘柄のうち、2026年3月期決算の82社を対象に、有価証券報告書の人的資本開示を独自の基準で分析しました。
その結果、76社（92.7％）が、経営戦略から必要人材を導き、その確保・育成方針まで一貫して説明する要件を満たしていないことが分かりました。
問われているのは、施策やKPIの充実ではなく、経営戦略と人材戦略をどう結びつけるかです。
本レポートでは、82社の分析から見えた典型的な開示パターンと「壁」を整理。自社がどこで止まっているのか、次に何に取り組むべきかを解説します。
【本レポートで分かること】
・重点事業に必要な人材をどう具体化するか
・必要人材を採用・育成・配置の計画にどう落とし込むか
・人的資本情報を経営判断にどうつなげるか
※本調査は開示内容を分析したものであり、各社の取り組みの有無や、人事機能全体の成熟度を判定するものではありません。
